気候ネットワークが発行している書籍・資料集・パンフレット・ニュースレターなどを紹介しています。
活動・研究・学習に、ぜひご活用下さい。
ますます深刻化する地球温暖化を防止するためには、2050 年代までに1990年比60〜80％もの削減が求められています。通過点となる30％削減は、2020年という早い時期に実現することが望ましい姿です。
気候ネットワークでは、長期的な大幅削減を視野に30％削減を実現する社会ビジョンを描き、特に私たちの暮らし方や働き方にかかわる家庭部門と業務部門における削減のあり方について具体的に検討し、その成果を報告書にまとめました。
本報告書は、家庭・業務部門の排出動向を踏まえ、今後30％削減を実現する社会ビジョンに向かって、可能な限りの対策を想定した＜対策ケース＞を具体的に試算し、それを進めるための政策措置を提案するものです。
本ペーパーは、昨今、オール電化住宅の普及が進んでいることを受け、オール電化住宅を巡る情勢について整理し、オール電化住宅を導入することによる地球環境への影響や、とりわけ地球温暖化防止の取組みへの影響について検証したものです。
オール電化住宅の魅力とされるところについてその課題も含め検証するとともに、一般住宅とのCO2排出量の比較や、電力供給側における地球環境への影響などについて検討を行っています。
- 2002年12月発行
- 2006年8月発行 A4判・18頁
- 頒布価格：無料（印刷物はございませんので、以下からDLしてご利用ください）
温暖化防止の視点から交通手段選択について考え直し、都市間旅客交通におけるCO2削減を促すことを目指すとともに、交通機関の選択に際して、単位当たり CO2排出量の小さい交通機関を企業や消費者が積極的に選択し、全体としてシフトが進んでCO2排出削減が進むために必要と考える政策・措置を提示している。
- 2006年8月発行 A4版 44ページ
- 頒布価格：一般300円、気候ネットワーク会員100円（どちらも送料別）
2004年度が地球温暖化対策の見直し年であることに際して、NGOメンバーがこれらの温暖化対策・政策措置のあり方について提言したレポート。レポートでは、政府の「地球温暖化対策推進大綱」に基づく温暖化対策の評価を行い、課題について整理した上で、次のステップ（2005〜2007年）の政策措置を提案している。
- 2004年8月発行 A4版 76ページ
- 頒布価格：一般1000円、気候ネットワーク会員500円（どちらも送料サービス）
- ※ 本レポートは、（独法）環境再生保全機構地球環境基金の助成を受けて作成しております。
排出量取引制度の動向を追いながら、温暖化対策としての排出量取引制度をどう考えるべきか、また、日本が京都議定書の目標を達成するための手段としてどう考えるべきなのか、さらにその際には炭素税等の他の政策処置との関連をどう考えるのかなどについて、気候ネットワークが1年間行ってきた研究を踏まえて取りまとめたもの。
- 2004年3月発行 A4版 32ページ
- ※配布終了しました。ダウンロードして下さい。
1. 討論ペーパー「危険な気候変動を防止するための実現可能な地球規模の枠組み」
2. ポジションペーパー「危険な気候変動を防止するためには」
世界のNGOネットワークである気候行動ネットワーク（CAN）が、昨年末のCOP9において作成し合意した京都議定書の将来枠組みについての討論ペーパーの日本語版。また、気候変動の影響に対する条約の約束の妥当性についてのポジションペーパーもあわせて掲載している。
- 2004年2月発行 A4版 24ページ
- 頒布価格：300円＋送料
- ※配布終了しました。
- ※ 本日本語版冊子はFOE Japanや気候ネットワークなど、CANに参加する日本の7団体がCAN Internationalの協力により作成したものです。
温暖化対策が不十分である現在の状況に対して、着実に温室効果ガスの排出削減を実現し ていくために、改めて京都議定書の意味を確認しつつ、これからの発展について展望して います。
