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海での温暖化現象:グレートバリアリーフの危機を救え

東京事務所の鈴木です。

2016年に、世界遺産グレートバリアリーフのサンゴ礁の白化現象が大きな話題となりました。その後も、毎年夏になると海水温の上昇などによるサンゴ礁の被害が報道されています。引き続き危機的状況にあることが調査研究によって明らかとなっています。

グレートバリアリーフの被害状況:最新の調査から

2016年はサンゴ礁群の約3割が死滅

世界的なサンゴの白化現象は、1998年と2002年にも発生していましたが、2016年の被害が突出していました。2018年4月に科学誌natureに掲載された論文には、2016年の記録的な熱波が、これまで考えられていたより広範囲に及んでいると述べられています。2016年にかつてないほどの壊滅的被害を受けたグレートバリアリーフのサンゴの白化現象は、リーフに生息していた3,863ものサンゴ礁群の29%を死滅させました。サンゴ礁の回復には時間がかかりますし、熱帯の海の生態系にどのような影響をもたらすかが懸念されています。

世界気象機関(WMO)によれば、人間による化石燃料燃焼・CO2排出等の影響で、2016年の地球平均気温は、産業革命前と比べて1.1℃高かったそうです。さらに温暖化が進み、地球の温度が2℃以上上昇した場合、熱帯の海が海洋生物を育む力が損なわれ、結果として海洋全体の生態系に大きな影響をもたらすと警告を発している研究者は少なくありません。

オーストラリアのジェームズ・クック大学(James Cook University)を拠点とするサンゴ礁研究センターのTerry Hyghes所長は、「グレートバリアリーフでは2016年3~11月の9カ月間で約30%のサンゴが死滅した」と発表しています。Hyghes氏の研究チームは、2016年に海水温が上昇してサンゴに共生する褐虫藻が抜け出してしまい、サンゴが白化する現象が観察された後、人工衛星を使って2,300キロにおよぶグレートバリアリーフの被害状況を観測しました。上空からの観測により、2016年の3月から4月の間に白化現象が広域で生じていることがわかりました。

熱波による白化現象が、サンゴの大量死につながった

また、同チームは高温による被害の詳細を見るため、同年3月と4月、さらに8ヶ月後により広範囲な海中調査も行いました。その結果、特に海水温が高かった北部での被害が大きく、約3分の1が熱波襲来から間もなく死滅。他の海域では、褐虫藻に去られたサンゴがゆっくりと死滅していたこと、サンゴの中でも枝状やテーブル状など複雑な形を形成する比較的成長の早い種の被害がひどかったことなどがわかったのです。研究チームは、熱波による白化現象が、サンゴの大量死につながったと結論付けています。

サンゴの大量死は、多様性に富んだサンゴ礁を劇的に変化させました。現在、海水温の上昇を耐え抜いたサンゴが生き残っています。多くの種が失われ、サンゴ自体の多様性が乏しくなってしまっただけでなく、そこに生息する海洋生物に多大な影響を与えているのです。

サンゴ礁の未来

グレートバリアリーフ以外の海域のサンゴ礁が同じような惨状に陥るか、海水温の上昇に適応して生き残るかは、わかりません。サンゴの適応力は固有種の生活史や熱耐性、生息する環境によって異なるからです。地球温暖化は明らかにサンゴ礁にとって「ストレス」ですが、新しい環境に順応しているサンゴがいることも立証されつつあります。一方で、海水温が極端に上昇する頻度はかつてより高くなっているだけでなく、海洋の酸性化や海面上昇といった別のストレスもサンゴの生息・回復に影響をおよぼしています。

リーフの約3分の1が白化してしまったほどの2016年に白化を免れたサンゴはわずか10%にも届きませんでした。以前の海水温上昇時に生じた大規模白化での際に40%以上が免れたのと比べても被害の大きさが明らかです。それでも、生き残ったサンゴは温度耐性が高いなど、死滅した種に比べて温暖化に強い種であるとも言えます。残ったサンゴを早急に保護し、サンゴ礁の回復を図らなければなりません。

グレートバリアリーフは、熱帯サンゴ礁での温暖化被害の象徴にすぎません。その他のさまざまな海域のサンゴは、表面的に見えない水中下で、じわじわと、しかし着実に温暖化の脅威にさらされています。だんだんと上昇する海水温からサンゴ礁を守り、最大限回復させるためには、温暖化を抑制するべく、温室効果ガスの削減に取り組むといった統括的な管理と、サンゴの植付による再生の促進のような地域の管理の両方が不可欠です。

オーストラリア政府の取り組み

最後に、オーストラリア政府のグレートバリアリーフ保護の取り組みを紹介しておきます。研究結果を受け、2018年4月28日、オーストラリア政府は、気候変動の影響からグレートバリアリーフを守るために新たに5億豪ドル(約413億円)を拠出すると発表しました。この予算案はグレートバリアリーフの保護に対する支出としては過去最大です。その後の5月9日、情報サイトCNETが、オーストラリア政府の2018年度予算にグレートバリアリーフ研究基金(GBRRF)への4億4380万豪ドルと、グレートバリアリーフ海洋公園局(GBRMPA)への5600万豪ドルが割り振られたと報じています、この資金は、白化現象への対策とともに、サンゴを食い荒らすオニヒトデへの対策も含めたグレートバリアリーフの保護活動に使われます。貴重な生態系であり、ユネスコの世界自然遺産でもあり、観光資源でもあるグレートバリアリーフがオーストラリアにもたらす経済効果を考えれば、まだ少ないのかもしれませんが、これでサンゴの研究・保護・再生が進むことを期待します。

しかし、局地的な保護活動を行ったとしても、地球全体で温暖化が進めば、根本的な解決にはならないのではないでしょうか。現在、各国政府が掲げる温室効果ガス排出削減目標がすべて達成されたとしても、今世紀末までの平均気温上昇は3℃ほどになってしまうと言われています。繰り返しになりますが、サンゴという種の多様性を次世代に伝えるためには、サンゴの適応策だけでなく、温室効果ガスの大幅削減が必要でしょう。

海での温暖化現象:サンゴの白化の北上 サンゴ礁は回復できるか

東京事務所の鈴木です。また今年も暑い夏がやってきました。サンゴ礁の状況が気になる季節です。

2016年の夏はグレートバリアリーフの白化現象だけでなく、沖縄の周辺、特に国内最大の石西礁湖(せきせいしょうこ)でも大規模なサンゴの白化現象が深刻化したことが話題になりました。この過去最大級の大規模な白化現象の状況を踏まえ、環境省は今年4月、地球温暖化防止対策の推進などを掲げた「サンゴの大規模白化に関する緊急宣言」をまとめています。

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環境ドキュメンタリー『Tomorrow パーマネントライフを探して』

こんにちは。東京事務所の鈴木です。
今回はドキュメンタリー映画の試写会にお呼ばれして行ってきました。

『Tomorrow パーマネントライフを探して』未来に向かうメッセージ

この映画は2016年セザール賞ベストドキュメンタリー賞受賞の環境ドキュメンタtomorrow%ef%bd%b01リーフィルムです。
フランスでは110万人が観て記録的な大ヒットとなりました。

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海での温暖化現象:海水温上昇で沖縄サンゴが白化!海の生態系の異変の背景に温暖化?!

こんにちは。東京事務所の鈴木です。

先日、世界遺産グレートバリアリーフで進むサンゴ礁の白化現象について取り上げましたが、沖縄でもサンゴの白化が深刻な問題になっているので、ご紹介します。

白化サンゴ(環境省)
写真:環境省 那覇自然環境事務所 報道発表資料より

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海での温暖化現象:グレートバリアリーフの危機的状況 オーストラリア政府の対策はホントに大丈夫?

東京事務所の鈴木です。夏なので、海の話題ということでグレートバリアリーフに起こっていることを取り上げてみました。

グレートバリアリーフは、オーストラリアに位置する世界最大のサンゴ礁地帯です。1981年にはユネスコ(UNESCO:国連教育科学文化機関)の世界自然遺産に登録されており、人工衛星からも確認できる「世界最大の生命体」です。

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NO!化石燃料・ワークショップ「化石燃料産業からの投資撤廃(ダイベストメント)」その2

東京オフィスの鈴木です。インターンの朝日さんの報告に続き、350.orgのワークショップ参加報告その1を掲載させていただきます。

関連記事:NO!化石燃料・ワークショップ「化石燃料産業からの投資撤廃(ダイベストメント)」に参加して

化石燃料産業へのダイベストメント(投資撤退)

ダイベストメント(投資撤退)は投資を止めるというものですが、資本運用において株式を売却する以外にも、新たな投資をしないという選択もダイベストメントです。

今回のワークショップでは、ダイベストメントの基本を理解し、この運動を広げるためのキャンペーンスキルや戦略の考え方を学びました。化石燃料は地球温暖化に深刻な影響を及ぼしています。気候変動の場合、金融機関から化石燃料産業(特に石炭産業)への投融資をやめさせることが急務です。

国内外で石炭火力発電所を増やす日本

日本国内でも続々と石炭火力発電所の建設計画が増えていますが、日本が東南アジアやアフリカなどの発展途上国における石炭関連設備の建設に多額の融資をしていることにも留意すべきです。日本は、OECD加盟国の中で最大(2007年から2014年の8年間で約2兆円)の石炭支援国であることを考えれば、石炭へのダイベストメントにおいて日本の責任は重いのです。

公的資金による国際的な石炭支援 日本が世界最多の200億ドル
報告書”UNDER THE RUG”より

 

応用可能な「キャンペーンのステップ」の考え方

プログラムの中では、ダイベストメントを進めるためのキャンペーンのステップを順々に考えていきました。

まずゴールを明確に意識した上で、意思決定者やキーアクターを洗い出し、そこで初めて起こる変化の仕組みを考えます。意思決定者や影響の伝わり方を考えた上で、何を起こせばどのような変化が起こせるかを段階的に考え、その変化を起こすためにできる行動の順番を考えるのです。

キャンペーンのステップ
キャンペーンのステップ(ワークショップの資料から)

 

このキャンペーンのプロセスは面白いと思いました。目的を設定すると、その目的に向けてのプランとその行動を起こすための戦術や方法論に短絡的に飛びつきがちです。しかし、意思決定者やキーパーソンを分析し、何をすれば意思決定者を動かせるのか、Theory of Change(目標作り)とCritical Path(プラン)を段階的に考える手法は、色々な場面で応用ができるのではないでしょうか。

 

日本で活動することの難しさを乗り越える

ワークショップで紹介された海外の事例では、それぞれの国の事情も異なる中での成功体験の裏に、地道な活動と行動することの大切さが伺えました。

さて、同じような方法が日本でも成功できるのでしょうか?成功例に勇気づけられても、同じやり方をすれば成功するという簡単なものではありません。いくつかのグループに分かれて日本社会の中の「見えない壁」について意見を出し合い、日本の大学や金融機関、地方自治体、年金・保険機構の資金運用についての調査結果を踏まえて、各グループが選択したターゲットに向けたメッセージの出し方・内容を考えてみました。

ダイベストメントに関するキャンペーンのプランやポスターの作案を通して改めて気づくのは、人に何かを伝えるためには、その時々の状況や相手によって、(発信者の)思いをいかに伝えるかが大切だということです。

日本人の物事に対する認識レベルや社会的背景、行動することへの抵抗、問題意識の差、関心の薄さ、社会構造(意思決定プロセス)の複雑さ活動資金不足…などなど課題は山積みですが、日本でキャンペーン展開ができないということはありません。

現に、安保法案反対運動では今だかつてないほど大勢の人が夜な夜な国会前に集合し、声をあげています。小さな活動が集まり、つながり、協調することで大きな流れを作ることができるのです。

 

日本にも変化が。行動をつなげていこう

日本も変わりつつあります。「ダイベストメント」という言葉が一般的になるには、まだ時間がかかるかもしれませんが、脱石炭に限らず、様々な行動につながっていくことを期待しています。

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開催報告:国際石炭シンポジウム「気候変動とエネルギー:石炭火力発電の問題に迫る」

こんにちは、東京事務所の鈴木です。

報告が遅くなってしまいましたが、5月29日に東京で国際石炭シンポジウム「気候変動とエネルギー:石炭火力発電の問題に迫る」が開催されました。ビジネス関係者や研究者など、約100名が参加しました。

世界の専門家が日本の石炭火力発電所問題について議論

シンポジウムは2部構成で国内外の環境団体や研究機関などのメンバーの講演や議論が行われました。第1部では世界市場での石炭火力発電をめぐる動向について触れつつ、日本における石炭火力発電を推進しているエネルギー政策の問題点について議論し、第2部では海外での石炭火力発電事業に対する融資のあり方について現地からのレポートを含めた議論でした。

議論を通して浮き彫りになったのは、世界では欧米を中心に確実に脱石炭火力に向けた政策やビジネス動向が加速化しているのに対し、日本がこうした「脱石炭」の潮流から完全に孤立し、石炭火力発電を「クリーン」だと言って国内外で推進し続ける対極的な状況です。

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*シンポジウム講演者資料「JBIC支援の石炭火力発電所は高効率・低公害なのか?」より抜粋

 世界は脱石炭へ。日本が向かう方向は?!

パネルディスカッションの質疑応答では、「こんなことは知らなかった」と言う驚きの声もでました。参加者にとってこのシンポジウムは、石炭火力において世界とは異なる歩みをしている日本の状況や、主に東南アジアへの石炭発電技術の輸出の実態を考えるきっかけになったようです。

そして、日本のこうした状況を変えていくためには、まず石炭をめぐる事実に目を向け、解決への道筋を市民からも発信していくことが重要だと思っています。石炭関連サイト「Don’t go back to the 石炭!」や「No coal, Go green」でも引き続き国内での石炭をめぐる問題、海外への融資の問題について情報を発信していきますので、是非ご注目ください。

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*シンポジウム講演者資料「低炭素経済に向けた英国の経験」より抜粋

国際石炭シンポジウム「気候変動とエネルギー:石炭火力発電の問題に迫る」プログラム

 第1部:石炭は日本の電力の解決策になるのか?

1. 電力市場と石炭:海外での実例

気候変動対策としての資本市場調整に向けた非営利的な取り組み(ジェームス・リートン)

エネルギーヴェンデと経済(クリストフ・ポデウィル)

低炭素経済に向けた英国の経験(マット・フィリップス+ニック・メイビー)

2.日本の電力をめぐる状況

原子力発電の現状(大島堅一)

自然エネルギーを早く日本の基幹電源に(大野輝之)

日本の石炭火力をめぐる問題(平田仁子)

第2部:効率的な石炭火力発電技術は、持続可能な社会への解決策か?

 1.石炭と持続可能な開発

欧州投資銀行(EIB)の気候変動戦略及びエネルギー融資政策(アディーナ・レリコヴィッチ)

アジアの石炭火力発電からの排出増大に起因する疾病の問題(シャノン・コプリッツ)

2.石炭火力発電事業の海外融資について

OECD諸国における石炭関連の輸出信用の現状(ラファエル・センガ)

インドネシアにおける日本資本の石炭火力発電所-現地からの報告(アリフ・フィヤント)

参考ページ

 ★国際石炭シンポジウム「気候変動とエネルギー:石炭火力発電の問題に迫る」講演資料はこちら

★石炭火力発電の問題についての最新情報は「Don’t Go Back to the 石炭!」をご覧ください。

★石炭火力発電所のJBIC融資の問題についてもっと知りたい人は、「No Coal, Go Green~JBICの石炭発電融資にNO!~」をご覧ください。